近年、デザイナーの仕事がデザイン制作から、ユーザーの体験設計、さらには事業の未来を左右するようなプロダクト戦略の策定など、モノを作るという役割から「課題解決」にシフトしています。
そんな中、優秀なデザイナーの採用はどの企業にとっても重要な課題となっています。unprintedでは、メディアの読者である数多くのデザイナーにインタビュー調査を行い、デザイナーが転職の際に重視しているポイントや必要としている情報を調査しました。
本記事では、このデザイナーへのインタビューから得た情報をもとに、デザイナー採用戦略の設計方法を紹介します。自社の環境とデザイナーが求める企業像のギャップを特定し、自社の弱みを補う採用戦略を取り入れてみてください。
デザイナー採用は難しい？1人のデザイナーを4 〜 7社で取り合う状況
とにかくデザイナー採用は難しいといわれており、多くのデザイナーを採用しているテック系の大企業の担当者からも、デザイナー採用はエンジニア採用の次に困っているという声が聞こえてきます。
デザイナー採用の難しさには、大きく以下３つの要因があります。
日本におけるデザイナーの人口問題
知名度の高い大企業が採用市場に参入
多様化するデザイナーのスキルセット
デザイナーの人口問題。ひと月あたりの顕在転職者は150人程度？
公益財団法人日本デザイン振興会が2024年に公開した「デザイン白書2024」によると、日本のデザイナー人口は約20万人です。これにはグラフィックデザインやインダストリアルデザイン、建築など多様な分野のデザイナーを含みます。
この数はUI/UXデザイナーが多い「情報サービス業」や「インターネット附随サービス業」に絞ると34,850人となります。この中でも全員がUI/UXデザイナーというわけではないと推測されます。
制作会社が含まれる「デザイン業」の67,140人の中に一定数UI/UXデザイナーがいることを想定して多く見積もっても、UI/UX系の求人に応募できるスキルセットを持ったデザイナーは、2 - 3万程度なのではないでしょうか？（デザイン業の中でマルチメディア系事業所は14%なので、制作会社のデジタルデザイナーはWebデザインを含めても1万人程度）
デザイン部署の人数が公開されている企業の情報を見ると、大きな組織では一企業でデザイナーが数百名規模のケースもあるため、逆に日本全体のUI/UX系デザイナー数が数千人だけということもなさそうです。
LINEヤフーのデザイナー 約 500名
Goodpatch 約 250名
マネーフォワード 約70名
そして、有名求人サービス6サイトでUI/UXデザイナーの求人掲載企業を確認すると、1,000社以上あります。デザイナーの10%程度が毎年転職すると仮定すると月に150 - 250人程度が転職することになり、各社一名のみの募集だとしても4倍 - 7倍程度の有効求人倍率となります。
転職時に重視される企業の知名度。IT以外の業界にも広がるデザイナーの価値
デザイナーが生み出すビジネスバリューに注目が集まるにつれて、IT企業のみならず、自動車メーカーや電機メーカーなど、これまでデジタルプロダクトデザイナーの転職先としてあまり視野に入ってこなかった大企業も積極的にデザイナー採用を行うようになりました。国際的な知名度も高い企業と採用競争になることで、場合によっては数値上の有効求人倍率以上の採用難易度となるのではないでしょうか？
unprintedにて行ったデザイナーの転職に関するインタビューでは、年齢やデザイナーとしての経験年数が上がれば上がるほど、転職先企業の安定性や知名度を重視するという結果が得られています。
シニアレベルで転職を考えるデザイナーの年齢層が30代中盤 - 40代となり、自身のライフプランを考えた上で、組織内でのキャリアパスの見通しも良い大企業などが第一候補になるとのことでした。このようなデザイナーの転職先としては、大手のメーカーや外資系のコンサル企業などが魅力的になっており、ネームバリューのある企業にとっては有利な状況といえます。
多様化するデザイナーのスキルセット。職種名だけでは得意分野がわからない…
近年多くのデザイナーが口にする「自分はデザイナーなのだろうか？」という言葉。その裏には、デザイナーの担当領域が多様化しすぎた結果、ビジュアルデザインが得意なデザイナーや、リサーチが得意なデザイナー、ビジネス戦略まで考えられるデザイナーなど、デザイナーの守備範囲が非常にバラバラになってい るという状況があります。
このような状況下で、職種名自体はもはや意味を持たないものとなっており、デジタルプロダクトデザイナーという肩書きを持っていても企業によって役割が全然違ったり、UXデザイナーでも情報設計が得意な人やユーザーインタビューが得意な人がいたりなど、職種名からでは企業も求職者も仕事内容がマッチするかを判断しきれないような状況となっています。
このような状況では、求人票だけでは表現しきれないような業務内容や実際の職務のイメージを求職者に伝えるような工夫が求められます。自社社員のインタビューコンテンツをオウンドメディアに掲載するような施策も、自社企業にマッチするデザイナー像を求職者に伝える方法として多くの企業が取り入れ始めています。
デザイナー採用に必要なのは長期的なマーケティング視点？自社理解から適切なアプローチ方法の選択まで
このように難易度の高いデザイナー採用を成功させるために大きなヒントを与えてくれるのがターゲットを理解し、正しくアプローチする「マーケティング的な視点と手法」です。転 職市場における自社状況の把握をはじめ、正しいターゲットペルソナの設定と、適切なターゲットへのアプローチの方法の選択が重要となります。特に顕在求職者数が少ないデザイナー採用では、これらを長期的な視点を持って行うことが求められます。
ここでは実践的な手法を交えながら以下の４つのステップでデザイナー採用の戦略の立て方を解説します。
自社理解
ターゲット理解
タッチポイントの創出
最初のアクションを促す
1. デザイナーが転職時に重視するポイントは？自社の現状を照らし合わせて弱みを把握
まず、採用担当者が一番気になる「デザイナーは転職時に何を重視しているか？」という点から始めましょう。これをもとに自社の強みと弱みの理解につなげます。
私たちが行ったリサーチでは、デザイナーが転職時に重視するポイントとして重要度順に以下の4つが挙げられました。
何をデザインするのか（デザインするプロダクトへの興味関心）
どこまでデザインするのか（担当範囲・裁量）
誰とデザインするのか（チームの雰囲気・規模）
何を使ってデザインするのか（デザインツール）
また、ジュニアデザイナーの場合は
企業理念への共感
成長機会
の2点の重要度も高くなり、シニアデザイナーの場合は特に年齢が高くなるにつれて
企業の安定性・知名度
標準的な年収
が最低限必要な条件として挙がることが多くなります。
このようなデザイナー視点での企業選定 基準と照らし合わせ、自社の強みと弱みを把握することがデザイナー採用への第一歩となります。その上で、弱みを補うような採用手法を取り入れることが求められます。
例えば、一般知名度の低いBtoBプロダクトを扱う企業であれば、メディアのタイアップ記事を活用した情報発信に力を入れて「インハウスデザイナーの活躍」や「誰とデザインするのか」に関する魅力をデザイナーに伝えることができます。一方、まだどの領域においても自社の魅力をわかりやすく伝えられないという場合には、人材紹介エージェントを利用して条件にマッチするデザイナーと面接を行っていくという手法を取ることもできます。
2. 採用ペルソナを設定し、ターゲットに自社の魅力を届ける
デザイナー採用市場における自社のポジションを把握すると同時に、自社が「どのようなデザイナーを必要としているのか」を明確にする必要があります。デジタルデザイナーのスキルセットは多種多様であるため、特定の種類のデザイナーを定義する明確な指標は存在しないというのが現状ですが、以下のようなスキルマッピングを行なっていくと、だんだんと求める人物像が明らかになっていくと思います。
ちなみに、専門領域と周辺領域それぞれに強みを持つデザイナーをT型デザイナーといい、シリコンバレーをはじめとした海外では近年特に注目されています。プロダクトマネージャー的な視点を持ってプロダクトに向き合っているデザイナーというとわかりやすいかもしれません。マネージャーレベルでデザイナーを採用する場合には、T型人材の採用を目指すというのも一つの方向性です。
これらデザイナーとしてのスキルセットに加え、その他自社が求める人物像を含めてペルソナを作ると採用ターゲットのイメージが明確になります。特にダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合などは、このペルソナと照らし合わせながら求職者を探すと効率的です。
3. ターゲットの転職活動をジャーニーマップとして把握してタッチポイントを創出する
では、自社が求めるデザイナーはどこで何をしているのでしょうか？転職を検討する際の一般的なデザイナーの行動を把握できると、それぞれのタイミングで有効なアプローチを取ることができるようになります。ここでも役立つマーケティング手法として、カスタマージャーニーマップが情報の視覚化に最適です。
自社が求めるペルソナに当てはまるデザイナーから数回リサーチ目的でヒアリングを行い、デザイナーが転職を検討する際にどのような情報にどのようなタイミングで触れるのかを把握しましょう。すでにペルソナに当てはまるデザイナーが自社にいる場合は、社内でヒアリングに協力してもらっても良さそうです。そのほか、カジュアル面談などの機会に、普段どのような情報媒体に触れているのか、どのようなきっかけで転職を検討するのかなど、転職時のジャーニーマップに繋がるようなヒントをヒアリングしてみても良さそうです。
ここでは、一例として私たちが行ったインタビューにもとづいた転職ジャーニーマップを紹介します。これをもとに、ジャーニーマップのどこに入り込み、自社の求人コンテンツを届けるかという視点を持つことが重要です。インタビューの結果にもとづいた転職先の企業を探すときのユーザージャーニーは以下のような形になります。
このジャーニーマップを見ながら、転職を検討し始めたデザイナーの日常のどこで自社と接点を作ることができるのかを考えてみましょう。
競争が激しい採用市場では「純粋想起」を獲得する”種まき施策”を行おう
転職を検討しているデザイナーと接点を持つことと同時に、デザイナーの採用では転職潜在層へのアプローチを含めた長期的な広報活動が重要なポイントになります。中でも転職をまだ検討していない段階からデザイナーとの接点を持っておくことは、のちにデザイナーが転職を検討した際に”思い出してもらえる”という大きなメリットが働きます。これをマーケティングの世界では「純粋想起」といいます。
特にシニアレベルのデザイナーは転職サービスや求人サイトを利用するケースが少なく、知り合いからの紹介やすでに知っている会社を転職先候補とするケースが多いです。そのため、転職検討時に”思い出してもらえる”かどうかは採用活動の重 要な指標となります。
これには、以下のような”場”を設けることが有効です。
イベント
カジュアル面談
オフィス見学
他にも、ウェブメディアのタイアップ記事で自社の取り組みや環境を紹介するなどといった施策も有効です。転職潜在層を含む多くのデザイナーに社内の取り組みや魅力を伝えるような、長期的な活動がのちのデザイナー採用につながる”種まき”となるのです。
自社の強み弱み別、適切な採用手法
デザイナーの採用手法には大きく分けると4つあり、ここまでに紹介した自社分析手法を通し て分かった自社の状況とデザイナーが転職先に求める要素のギャップを埋めるような使い方をすると有効です。
求人広告 | 自社採用サイトのトラフィックが少ない場合におすすめ
求人広告は企業がデザイナー採用を行なっていることを広く認知してもらうために、最もわかりやすく有効な手段です。実際に、多くのデザイナーが転職検討時に求人情報サイトなどで自分に合った求人情報や、現在より良い条件の求人情報を探します。転職顕在層は頻繁に求人サイトを訪れ、気になる企業の求人情報を収集しているため、複数の求人広告サービスに出稿することも検討してみると良さそうです。
一方で、有効求人倍率が高いデザイナーの転職市場では、掲載求人数が多いサービスでは多くの求人情報に埋もれてしまい、求職者の目に止まりにくくなるという懸念もあります。また、自社の知名度が低い場合には求人情報の提供だけでは求職者の興味を引くことができなかったり、求人サイトによっては求人情報の閲覧にユーザー登録が必要で数少ないデザイナーの中でもさらにサービスに登録してしている人にしかリーチできないようなケースも。このような場合は、Webメディアのタイアップ広告記事などを活用した自社紹介などを併用し、求職者に興味を持ってもらう”きっかけ”を作ることも重要となります。
Doda | 多くの求人情報が集まる大手求人情報サービス
Dodaは、中途採用のための求人情報プラットフォームです。幅広い職種に対応しておりデザイナー専門の媒体ではないものの、SEOに強く「デザイナー 採用」や「UXデザイナー 採用」などの求職中のデザイナーが検索 するであろう検索キーワードで上位表示されています。ユーザー登録不要で求人情報が閲覧できるものの、掲載求人数が多い上、UI・UXデザイナーの求人一覧にWebデザイナーの求人が表示されるなど、自社の求人情報をユーザーに届けるためには工夫が必要そうです。
レバテック | 掲載数がある程度絞られるため、自社の情報が埋もれにくい
IT業界に特化した求人情報サービスのレバテックもSEOに強く、検索エンジン経由で求職中のデザイナーの目に留まりやすい媒体です。UI・UXデザイナーの求人情報は120件程度となっており、多くの求人情報に自社の情報が埋もれてしまう心配も低いです。 想定年収や待遇などの情報を閲覧するにはサービスへの会員登録が必要となっており、登録ユーザー以外に全ての情報を届けることができないというデメリットもあります。
unprinted | デザイン記事やニュースなど複数のタッチポイントでデザイナーに求人情報を提供できる
unprintedでは、母体となるデジタルプロダクトデザイナー向けのWebメディアを活用して求人広告の掲載を行うことが可能です。ユーザーが登録不要で閲覧可能なオリジナルの記事やニュース記事ページにも求人情報を掲載することができるため、求人情報が多くのデザイナーの目に留まりやすい点が特徴です。UIデザイン、UXデザインなどのデジタルプロダクトデザイン分野でデザイナーの求人広告を掲載したい場合には親和性の高い媒体となります。
Wantedly | 自社で積極的に情報発信ができる体制がある場合には有効
Wantedlyは企業の掲げる想いへの共感を軸にした求人マッチングで知られるサービスです。求人情報に年収などの待遇面の掲載がなく、企業のビジョンへの共感を採用に繋げることができることが特徴で、特にスタートアップ企業やベンチャー企業への転職を検討する20代 - 30代の利用者が多いです。多くの求人情報が掲載されているため、求人の掲載だけではなく自社の情報を発信する記事の投稿などを行なっていくことが採用に繋げるために求められるため、採用広報担当者の情報発信スキルが求められる媒体でもあります。
タイアップ・採用ブランディング広告 | 自社のデザインへの取り組みが認知されていない場合におすすめ
タイアップ記事や採用ブランディング広告は、求職者数の少ないデザイナー採用においては魅力的な採用手法となります。採用ターゲットとなるデザイナーが多く集まるメディアに自社のデザイナーの仕事や取り組みなど、求職者の興味を引くような内容で広告記事を出稿することで、求職者に興味を持ってもらう”きっかけ”を作り出すことができます。また、ダイレクトリクルーティングや求人広告とは異なり、一時的な情報発信ではなく、長期的に多くのデザイナーにアプローチできるという利点があります。
また、マーケティングにおけるストックとフローという観点では、採用活動において数少ない”ストック”として価値を発揮する採用手法であるともいうことができます。長期的に情報を提供できるため、転職潜在層へのアプローチにも有効で、次回転職時の”純粋想起”を生み出すことができるというメリットも持っています。
デザイナー採用におけるタイアップ記事の出稿では、メディアの全体PVよりもメディアが扱うトピックとの親和性が重 要になります。なぜなら、前述の通り日本におけるデジタルデザイナー人口は数万人程度であると推測されるため、幅広いビジネスパーソンが集まりPVの多いメディアに出稿しても効率良くデザイナーに認知してもらうことは難しいからです。ここでは、特にデザイナーが多く集まるメディアをピックアップして紹介しております。まずはそれぞれの媒体に媒体資料請求を行なって比較検討してみてください。
unprinted | デジタルプロダクトデザイナーが集まるWebメディア
unprintedは、デジタルプロダクトデザインに特化したメディアで、オリジナルの取材記事をはじめ、最新デザインニュースやデザインイベントカレンダー、無料DLできるUXデザインテンプレート集、動画で見れるアプリデザインギャラリーなど、さまざまな切り口でデザイナーのためのコンテンツを発信しています。
unprintedでは「課題解決型タイアップ記事」を提供しており、企業の採用課題に合った記事コンテンツの 企画はもちろん、記事内のCTAや流入経路の設計を含めて、情報を発信するだけでなく”読者の行動につながる”タイアップ記事を制作しています。
CreatorZine | デジタルクリエイターのためのWebメディア
CreatorZineは、翔泳社によるデジタルクリエイターのためのWebメディアです。クリエイター向けの情報を幅広く取り扱っており、自社の取り組みなどを記事広告として出稿することが可能。一部記事の閲覧にはユーザー登録が必要となっており、登録ユーザーに向けたメルマガ広告の配信なども可能となって います。
MdN | グラフィック系のトピックが豊富
MdNは、デザイン制作に役立つ情報を多く発信しているWebメディアです。具体的なデザインTipsなどのデザインツールに関する記事から、アート系のイベント情報まで発信しており、グラフィック系のデザイナーにアプローチしたい場合などにタイアップ記事を利用すると効果的なのではないでしょうか？
ダイレクトリクルーティン グ | 求職者の純粋想起が期待できないような場合におすすめ
ダイレクトリクルーティングは、リクルーティングサービスが抱える求職者ユーザーのデータベースをもとに、企業が直接DMなどを介して求職者にコンタクト、スカウトする手法です。求職者の情報をもとにスカウトを行うため、企業が求める人材へアプローチがしやすいというメリットがあります。自社にデザイナー採用に関するノウハウが少なく、前述したような求職者の”純粋想起”も期待できないような場合に有効な手法です。一方で、ダイレクトリクルーティングサービスでは登録している求職者へのアプローチしかできないため、ターゲットがサービス登録者に限られるという点には注意が必要です。
LinkedIn | シニア層のリクルーティングにはLinkedInがおすすめ
LinkedInは世界最大級のビジネス用SNSで、多くのユーザーが企業と求職者のマッチングに利用しています。求職のみではなく、ネットワーキングなど幅広いビジネス用途で利用されているため、転職顕在層のみならず転職市場に出てこないような人材へのアプローチもできることが特徴です。仕事やスキルセットによるユーザーの検索を行うことができ、多くのシニアレベルのユーザーが登録しているため、マネージャーレベルでの採用などを検討している場合などにも有効です。また、多くの人材紹介サービスがLinkedInを使用して求職者探しを行なっているため、人材紹介を利用する前にまずは自社でLinkedInを使ったスカウトを取り入れてみても良さそうです。
ReDesigner | デザイナーに特化した求職者データベースにアプローチ
デザイナーのキャリアプラットフォームとして知られるReDesignerは、2024年1月よりダイレクトリクルーティング機能の提供を開始。ReDesignerに登録しているデザイナーであれば、条件に合った人材を検索してスカウトメッセージを送信することができます。
YOUTRUST | 知り合い経由でアプローチできるため自社の知名度が低くても取り入れやすい
YOUTRUSTはダイレクトリクルーティングとリファラル採用の利点を掛け合わせたキャリアSNSです。リクルーターの”友達の友達”まで、プロフィールの閲覧やスカウトの送信ができるという点が特徴で、共通の知り合いがいるためスカウトの返信率も30 - 40%と高くなっています。デザイナーに特化したサービスではないものの、自身のネットワークを通じて求職者を探すことができるため、広く認知されていない企業であっても取り入れやすいダイレクトリクルーティングサービスとなっています。
人材紹介 | 自社の採用リソースやノウハウが限られている場合におすすめ
人材紹介は、人材紹介業の許認可を受けた人材紹介業者に求める人材像にあったデザイナーを紹介してもらうという採用手法です。多くの場合、成果報酬制で採用時に年収の30 - 40%程度を支払うという契約が一般的です。ピンポイントに条件に合った人材を紹介してもらえるというメリットがある一方、紹介される人材がどれほど企業が求めるスキルセットにマッチする かなどは人材紹介業者次第という点には注意が必要です。また、人材紹介業者によっては求職者をLinkedInなどを使って集めている場合も多く、見方によっては自社で行うダイレクトリクルーティングの”代行”のような実態になってしまうケースあります。
まとめ
難しいといわれるデザイナーの採用について、unprintedにて行ったデザイナーへのインタビューにもとづいてデザイナーが転職時に重視する項目の紹介や転職の際のジャーニーマップなどを含めて、マーケティング的な視点を持って取り組む際のポイントを紹介しました。自社分析を通して、自社に足りない要素を補うような採用手法を選定して取り入れてみてください。
unprintedでは、デジタルプロダクトデザイナーが集まるWebメディアとしてデザイナー採用に関する広報や求人情報の掲載など、企業の課題に合わせてデザイナー採用のお手伝いをさせて頂いています。まずは、お気軽にお問い合わせフォームよりご相談ください。
